亀山敬司の経歴と現在2026年｜DMM創業から多角経営までの全貌を徹底解説

2026年現在、DMMグループを率いる創業者として知られる亀山敬司。19歳でアクセサリー販売の露天商から商売を始め、石川県でレンタルビデオ店を開業し、インターネット黎明期に動画配信事業へ参入した人物だ。1999年に設立したデジタルメディアマートを出発点に、DMM.comをエンターテインメント、金融、教育、ハードウェアなど60以上の事業を手がける企業グループへと成長させた。

注目したいのは、最初から巨大IT企業をつくる計画があったわけではないことだ。商売の変化を読み、既存事業で得た資金を新しい市場に投じる。その繰り返しがDMMの成長を支えてきた。2026年の最新プロフィール、19歳からの経歴、1985年のレンタルビデオ店開業、1999年の会社設立、そして現在の経営判断までを時系列と事業データから読み解く。

【最新プロフィール】亀山敬司とは何者？石川県からDMMグループ会長になるまで

亀山敬司（かめやま・けいし）は、1961年に石川県で生まれた実業家であり、DMM.comの創業者だ。

経営者としての特徴は、特定の業界にこだわらず、成長の可能性がある市場へ積極的に参入してきたことにある。動画配信を出発点に、オンラインゲーム、金融、英会話、3Dプリント、スポーツ、教育など、事業領域は広い。

2026年1月に公開されたM&A専門メディア「MARR Online」のインタビューでは、DMM.comの会長として紹介されている。同年8月の新R25の経営者向けイベントでも、DMM.comグループ会長として登壇している。

2026年11月時点で確認できる主なプロフィール

- 氏名：亀山敬司
- 読み方：かめやま・けいし
- 生年：1961年
- 出身地：石川県
- 職業：実業家・起業家
- 主な肩書き：DMM.comグループ会長
- 代表的な実績：DMM.comの創業、多角的な事業展開
- 会社設立：1999年11月
- 事業領域：エンターテインメント、金融、教育、ハードウェア、スポーツなど

なお、過去の媒体プロフィールには「会長兼CEO」と記載されたものもある。肩書きは掲載時点によって異なるため、2026年の最新資料では会長という表記を基準に捉えるのが適切だ。

亀山敬司の生い立ちと石川県での経験

亀山の起業家人生は、一般的な大企業の会社員やエリート経営者とは異なる道筋をたどっている。

19歳のとき、自分で制作したアクセサリーを原宿や渋谷の路上で販売する露天商として商売を始めた。商品をつくり、販売場所を探し、購入者の反応を確かめる。こうした経験は、後年の事業判断につながる実践的な商売の原点だった。

その後、地元の石川県に戻り、雀荘やカフェバーなどの経営を経験する。2016年の講演プロフィールでは、24歳のときに家族が経営する飲食店を手伝うため石川へ帰郷した経緯も紹介されている。

注目すべきなのは、早い段階から一つの業種だけにこだわらなかったことだ。

飲食業、娯楽施設、物販といった異なる商売を経験したことで、顧客のニーズや店舗運営、仕入れ、利益管理など、事業経営に必要な感覚を身につけていったと考えられる。

学歴や家族構成などの私生活に関する情報は、公開プロフィールの中心ではない。亀山の経歴を理解するうえでは、実際にどのような商売を経験し、どう事業を転換してきたのかが重要になる。

【経歴・年表】19歳の露天商から1985年のレンタルビデオ店、1999年のDMM設立へ

亀山敬司のキャリアには、大きく分けて3つの転換点がある。

第一は19歳で始めた露天商、第二は1985年のレンタルビデオ店開業、第三は1998年のネット配信開始と1999年の会社設立だ。

この流れを整理すると、DMMが突然生まれたIT企業ではなく、実店舗での商売を基盤にインターネット事業へ進出した企業であることが分かる。

亀山敬司の主要経歴一覧

この年表で特に押さえたいのは、1998年と1999年の違いだ。

ネット配信事業を始めたのは1998年であり、会社を設立したのは1999年11月17日である。事業のスタートと法人設立は同じ出来事ではない。

また、レンタルビデオ店の開業時期については、2016年の講演プロフィールなどで「1980年代後半」と紹介される例もある。一方、2025年・2026年のM&A関連インタビューや人物プロフィールでは1985年と記載されている。本記事では、近年のプロフィールで具体的に示されている1985年を採用している。

露天商の経験が経営者としての原点になった

露天商は、商品を仕入れて並べるだけでは商売にならない。

どこで販売すれば人が集まるのか、どの価格なら購入されるのか、何が流行しているのか。売れ行きを見ながら判断を変える必要がある。

亀山が後年に展開する事業も、この考え方と共通する部分が多い。

最初から大規模な設備や組織を持つのではなく、顧客が求めるものを見つけ、実際に商売として成立するかを確かめる。小規模な販売経験を積み重ねたことが、業界を横断する経営スタイルにつながったと考えられる。

【DMM創業の秘密】1985年のレンタルビデオ店からネット配信へ転換できた理由

亀山敬司がDMM.comを築くうえで重要だったのは、レンタルビデオ店の成功そのものではなく、店舗型ビジネスの将来に限界を感じ、次の収益源を探したことだ。

レンタルビデオ店で培った販売・流通の仕組み

1985年に石川県でレンタルビデオ店を開業した亀山は、映像コンテンツを扱う商売に本格的に取り組み始める。

その後、DVDの卸売業や販売にも関わり、卸売業者を通さない販売ルートの確保、販売時点情報管理（POS）の仕組みの開発・無料配布などによって事業を拡大した。

こうした取り組みは、単に店舗を増やすだけではなく、流通の仕組みそのものを改善するものだった。

GBRC（コンテンツビジネス研究所）が掲載した2016年の講演プロフィールにも、DVDの販売ルート確保やPOSの開発・無料配布が事業拡大の要因として記載されている。

1998年にネット配信へ参入した判断

亀山は、レンタルビデオの市場が成長する一方で、将来的には映像をインターネットで配信する時代が来ると考えていた。

Forbes JAPANの2019年のインタビューでは、映像配信の時代を見据えてコンテンツビジネスへの移行を考えた経緯を説明している。

当時、映画やアニメの版権は高額で、資金力の限られた事業者が取得するのは簡単ではなかった。そこで亀山は、当時の予算で扱えるコンテンツを選び、独自の販売・流通方法を構築した。

石川県でコンテンツの複製・販売を行い、委託販売方式を取り入れたことで、全国規模の流通へと成長させたという。

ここで重要なのは、単にインターネットという新しい技術に飛びついたわけではない点だ。

既存事業で蓄積したコンテンツ、販売ノウハウ、顧客基盤を活用できる分野だったからこそ、ネット配信への移行が現実的な選択肢になった。

1999年、デジタルメディアマート設立

1998年のネット配信開始に続き、1999年11月17日、石川県加賀市に株式会社デジタルメディアマートが設立された。

この会社が現在のDMM.comにつながっている。

実店舗のレンタルビデオ事業から、映像コンテンツの販売・配信へ。さらにインターネットを通じたサービス提供へと移行したことが、DMMの成長を決定づけた。

亀山の経歴を理解する際には、1999年の会社設立だけを見るのでは不十分だ。

1985年の店舗経営、1998年のネット配信、1999年の法人設立という連続した事業転換こそが、DMM創業の本質である。

【2026年現在のDMMグループ】60以上の事業と売上約3,870億円の実力

DMM.comは、かつての映像配信会社というイメージだけでは説明できない規模に成長している。

2026年1月27日付のMARR Onlineの記事では、DMMグループの事業数は60以上、グループ会社は24社、2025年2月期の売上高は約3,870億円、従業員数は5,000人超と紹介されている。

これはグループ全体の数字であり、亀山個人や合同会社DMM.com単体の売上高を示すものではない。

DMMグループの主な事業領域

現在のDMMグループは、複数の市場を組み合わせた事業ポートフォリオを構築している。

1. エンターテインメント

動画配信、オンラインゲーム、アニメ制作、電子書籍などが代表的な分野だ。

インターネットを通じてコンテンツを届けるという創業時の事業基盤を活用しながら、利用者のニーズに合わせてサービスを広げている。

2. 金融サービス

FXや証券関連サービスなど、金融分野にも進出している。

エンターテインメントとは異なる市場だが、インターネットを通じた顧客獲得やサービス運営という点では、共通する事業基盤を活用できる。

3. 教育・人材関連

オンライン英会話やプログラミング教育など、学習・教育分野にも展開している。

単なる娯楽サービスから、日常生活や仕事に役立つサービスへと事業の幅を広げた例だ。

4. ハードウェア・ものづくり

3Dプリント関連事業のほか、消防車や救急車の企画・開発を手がける企業もグループに加わっている。

デジタルサービス中心の企業が、実際の製品をつくる製造分野に進出している点は、DMMの多角経営を象徴している。

5. スポーツ・地域・リアルエンターテインメント

ベルギーのサッカークラブ、シント＝トロイデンVVの運営や、沖縄のDMMかりゆし水族館なども事業展開の一例だ。

オンラインだけでなく、現実の施設や地域社会に接点を持つ事業にも投資している。

2026年時点で把握できるグループ規模

- 事業数：60以上
- グループ会社数：24社
- 売上高：約3,870億円
- 売上高の対象期間：2025年2月期
- 従業員数：5,000人超

出典はMARR Onlineの2026年1月掲載記事。これらの数字から見えるのは、DMMが単一のサービスに依存する会社ではなく、複数の事業会社を束ねる企業グループへと変化していることだ。

なぜDMMはこれほど多角化したのか

一般的な企業は、主力事業を強化し、その市場でのシェアを高める戦略を取ることが多い。

一方、DMMは既存事業から得た収益を別の市場へ投じ、新しい事業を育てる方法を採用してきた。

これは、既存事業の成長が鈍化したときに備えるリスク分散の側面も持つ。

もちろん、事業数が多ければ自動的に成功するわけではない。業界ごとに異なる専門知識や人材が必要であり、投資後の経営管理も欠かせない。

DMMの多角化を評価する際は、単純な事業数ではなく、各事業が継続的な収益を生み、グループ全体の競争力を高めているかを見る必要がある。

【経営哲学と経営手腕】亀山敬司が実践する「やどかり型」の多角経営

亀山敬司の経営哲学を理解するうえで象徴的なのが、Forbes JAPANの2019年インタビューで紹介された「やどかり型」という考え方だ。

これは、流行している市場に参入し、事業が成長したら、その利益を次の成長分野へ投じていく経営スタイルを表している。

既存事業に固執せず、次の市場へ移る

亀山は、レンタルビデオ店が成長している時期にも、将来的には大手企業との競争が激しくなることを意識していた。

そのため、既存事業が利益を生み出している段階から、新しい事業への投資を検討していた。

この考え方は、現在のDMMの事業展開にも通じている。

動画配信で築いた顧客基盤をゲームや金融に広げ、さらに教育、スポーツ、ものづくりへと進出する。特定の市場の成長だけに依存しない仕組みをつくってきた。

2026年のM&A戦略に表れる判断基準

2026年1月のMARR Onlineのインタビューでは、亀山がDMMの買収方針について具体的な数字を明らかにしている。

年間で約100件の買収案件を協議し、実際に買収するのは約5件。買収対象はスタートアップと既存事業会社がおおむね半々だという。

また、会社の売却は年間約1件、事業がうまくいかずに会社を畳むケースは年間3〜4件程度と説明している。

この数字から見えるのは、DMMが無差別に企業を買収しているわけではないということだ。

検討案件のすべてを実行するのではなく、事業の可能性や成長余地を見極めて投資対象を選んでいる。

M&Aの規模も幅広い

同インタビューでは、買収の規模についても具体的な事例が語られている。

追加投資が難しくなったスタートアップを数千万円で買収し、その後、数億円規模の資金を投入して事業を立て直すケースがある一方、すでにビジネスモデルが確立し、売上拡大が期待できる会社を100億円超で買収するケースもある。

つまり、DMMのM&Aには二つの方向性がある。

- 事業の再生・成長を目指す投資
- すでに成長している事業を取り込む投資

重要なのは、買収金額の大小だけではなく、買収後にどのような価値を生み出せるかという点だ。

亀山敬司の経営哲学から読み取れる4つの特徴

第一に、市場の変化を早く察知すること。

今後の成長が期待できる分野を探し、既存事業の将来性を冷静に判断する。

第二に、既存の成功に執着しないこと。

利益を生み出している事業であっても、市場環境が変われば次の投資先を探す。

第三に、異なる業界の経営者や人材を活用すること。

すべての事業を自分で運営するのではなく、それぞれの分野に適した人材や企業を取り込む。

第四に、撤退も経営判断に含めること。

買収だけでなく、売却や事業終了も選択肢に入れることで、グループ全体の資源配分を見直す。

この4点は、DMMの事業拡大を理解するうえで重要な視点となる。

【起業家としての実績を検証】亀山敬司の経営手腕とDMM成長の本当の理由

亀山敬司の実績を評価する際には、創業者個人の商才だけでなく、会社の組織づくりや市場環境も考える必要がある。

DMMの成長には、複数の要素が組み合わさっている。

実績1：店舗型ビジネスからインターネット事業への転換

レンタルビデオ事業で得たコンテンツや流通の知識を、ネット配信へ転用したことは大きな実績だ。

既存のビジネスモデルが将来も続くとは限らないと判断し、インターネットという新しい流通手段を取り入れた。

特に、事業を開始した1998年はインターネットが現在ほど一般化していなかった時期であり、先行して市場に入った経験が後の競争力につながった。

実績2：単一事業に依存しない収益構造の構築

DMMは動画配信を出発点に、ゲーム、金融、教育、ハードウェアなどへ事業を拡大した。

異なる業界に参入することで、特定市場の景気変動や競争環境に左右されにくい企業グループを目指してきた。

実績3：M&Aによる事業領域の拡大

M&Aを通じて、自社だけでは時間がかかる分野の人材や技術、事業基盤を取り込んできた。

年間約100件の買収案件を検討し、そのうち約5件を実行するという2026年の説明は、投資判断を慎重に行っていることを示す材料だ。

実績4：2026年も続く経営者としての発信

2026年8月には、新R25が主催した経営者限定イベント「新R25リーダー交流会」に登壇。若手経営者からの事業づくりや経営に関する質問に答えている。

創業者として過去の実績を語るだけでなく、新規事業の立ち上げや経営判断について現役の経営者と意見を交わしている点も、現在の活動を示す一例だ。

多角経営にはリスクもある

一方、亀山の経営手法を無条件に成功モデルとして捉えるのは適切ではない。

事業領域が広がるほど、経営管理は複雑になる。各事業の収益性を把握し、適切な経営者を配置し、必要に応じて撤退を判断する仕組みが不可欠だ。

また、M&Aで企業を買収しても、組織文化や人材の融合がうまくいかなければ、期待した成果が出ない可能性もある。

したがって、亀山の経営手腕を評価する際には、買収件数や事業数だけでなく、買収後の事業運営や継続的な収益力にも目を向けたい。

【プロの結論】亀山敬司から学べる経営の本質

亀山のキャリアから読み取れる最大の特徴は、特定の事業モデルを守り続けることよりも、商売が成立する仕組みを次々につくることを重視している点だ。

19歳の露天商から始まり、レンタルビデオ店、DVD流通、ネット配信、そして60以上の事業を持つグループへ。

それぞれの段階で扱う商品や市場は変わっているが、顧客の需要を捉え、収益化できる方法を探すという基本姿勢には一貫性がある。

起業家にとって参考になるのは、事業を拡大することだけではない。

- 市場の成長が止まる前に次の選択肢を探す
- 自社の強みを異なる市場で活用する
- 新しい事業を始める際は投資額とリスクを考える
- 期待した成果が得られない場合は撤退も検討する
- 経営者自身がすべてを抱え込最初に、専門人材に任せる

こうした判断の積み重ねが、長期的な企業成長につながる。

亀山敬司の経歴・現在に関するよくある質問（FAQ）

Q1：亀山敬司は現在何をしている？
A1：2026年現在、DMM.comグループ会長として活動している。2026年1月のMARR Onlineのインタビューや同年8月の新R25のイベントでも、会長として紹介されている。

Q2：亀山敬司は何歳で起業した？
A2：19歳のときにアクセサリー販売の露天商として商売を始めた。原宿や渋谷の路上で自作アクセサリーを販売した経験が、起業家としての出発点となった。

Q3：亀山敬司がレンタルビデオ店を開業したのはいつ？
A3：近年の人物プロフィールでは1985年とされている。石川県で店舗を開業し、その後、DVDの流通・販売事業へと発展させた。

Q4：DMM.comはいつ設立された？
A4：1999年11月17日に株式会社デジタルメディアマートとして設立された。ネット配信事業そのものは1998年に始まっている。

Q5：亀山敬司が創業したDMMグループは何をしている会社？
A5：動画配信、オンラインゲーム、金融、英会話、教育、3Dプリント、スポーツ、水族館など60以上の事業を展開する企業グループだ。

Q6：DMMグループの売上高はいくら？
A6：MARR Onlineが2026年1月に紹介した数字では、2025年2月期のグループ売上高は約3,870億円。これはDMMグループ全体の数字であり、個別会社の売上高ではない。

Q7：亀山敬司の経営哲学とは？
A7：成長市場へ柔軟に参入し、既存事業で得た資金を新しい事業へ投資する「やどかり型」の経営が特徴だ。M&Aだけでなく、事業売却や撤退も経営判断に含めている。

亀山敬司は、19歳でアクセサリー販売の露天商として商売を始め、1985年のレンタルビデオ店開業を経て、1998年にネット配信へ参入した実業家だ。1999年に設立したデジタルメディアマートを基盤として、現在のDMM.comグループを築き上げた。

2026年現在、DMMグループは60以上の事業を展開し、2025年2月期の売上高は約3,870億円に達している。動画配信だけでなく、金融、教育、ハードウェア、スポーツなどへ領域を広げている点が特徴だ。

亀山の経営哲学を象徴するのは、既存事業の成功に安住せず、次の市場を探し続ける姿勢である。加えて、M&Aによる事業拡大と、採算が合わない事業からの撤退を組み合わせている。

今後の注目点は、AIなどの新技術を既存事業にどう取り込むか、60以上の事業をどのように管理するか、そしてM&Aで獲得した企業の成長をどう実現するかだ。

亀山敬司の歩みは、単なる成功したIT起業家の物語ではない。時代の変化に合わせて商売の形を変え、利益を生む仕組みを更新し続けてきた経営者の実践例として、2026年も注目される。

主な参照資料・報道

- Forbes JAPAN「成長の秘訣は『やどかり型』DMM亀山会長が語る経営法」
- MARR Online「60以上の事業を運営するDMMグループのM&A哲学」（2026年1月27日）
- GBRC「DMM.comの現在とインターネット業界の未来、そして新規事業の作り方」
- JBpress Innovation Review「松永エリック・匡史氏がDMM.com亀山会長に聞く『事業成功の秘密』とは」（2025年5月1日）
- 新R25「DMMが新規事業を成功させ続けられる理由」（2026年8月5日）

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